パイオニア株式会社(パイオニア)とオンキョー株式会社(オンキョー)とのAV事業の統合のプレスリリースが出ていました(http://www.jp.onkyo.com/ir/ir_pdf/20141107_JQIR_onkyo.pdf)。この再編、単純にパイオニアのAV事業をオンキョーに売却するわけではなく以下の手続きを踏む複雑なものです。

   
 ヘッドホン関連事業分割
パイオニアがパイオニアの営むヘッドホン関連事業を吸収分割により100%子会社であるパイオニアホームエレクトロニクス株式会社(PHE)に承継します。
     第三者割当
オンキョーが第三者割当により、パイオニアを割当先として、本第三者割当後の当社普通株式の議決権総数に対する割合が 14.95%に相当する株式数を新たに発行します。14.95%というのはパイオニアがオンキョーを持分法適用会社化しないように15%未満を狙った数字と思われます。これによって、パイオニアはオンキョーの大株主に躍り出ることになります。
     PHE株式及びパイオニアの一部海外事業譲渡
第三者割当の払込と同時に、オンキョーはパイオニアより、パイオニアの保有するPHE株式の全部及び一部海外事業を取得します。これによって、パイオニアのAV事業はオンキョーの傘下になります。また、②の第三者割当増資によってパイオニアからオンキョーに渡った現金はパイオニアに戻りPHE株式及びパイオニアの一部海外事業を現物出資したのと同様の形になります。なお、②の増資額は未定、③の譲渡代金は20億円を予定しているようです。
     AV事業分割
PHEは、オンキョーの営むAV事業を吸収分割により承継します。

パイオニアもオンキョーも吸収分割を行うという少なくとも法的手続きに関しては大規模な
Dealとなっております。
10523329_746593365383750_568914969337268294_n